デジタルカメラ、携帯音楽プレーヤー、家庭用ゲーム機器などデジタル製品市場でメーカーの退出が続いている。震源はスマートフォン（多機能携帯電話）の急速な普及だ。
「スマホの影響が思った以上に大きかった」。オリンパスの笹宏行社長は今年５月、コンパクトタイプのデジカメの開発を停止すると発表した理由について、カメラ機能も備えたスマホの登場による影響を見誤ったことを率直に認めた。
同社が開発を止めたのは、価格が１万５０００円以下の低価格機。今後は「ミラーレス」など中価格帯以上の商品に集中するが、２０１４年３月期のデジカメ販売目標は３４３万台と前期比約４割減の水準にとどまる。
パナソニックも１３年３月期のデジカメの売上高は前期比３割減で、今期も減収が続く。キヤノンも販売計画を下方修正した。
苦境にあるのは家庭用ゲーム機器メーカーも同様だ。スマホはアプリをダウンロードすれば無料でゲームを楽しめるからだ。
任天堂が昨年末に発売した据え置き型ゲーム機「Ｗｉｉ Ｕ」の販売は３４５万台と計画（４００万台）を 大幅に下回った。１３年３月期の業績も２期連続の営業赤字。ソニーもゲーム事業は１３年４〜６月期が営業赤字。年末に発売する「プレイステーション （ＰＳ）４」は、投資負担を避けるため生産を外部委託するなど工夫する。
カーナビ市場にもスマホの勢いが及んでいる。スマホの地図機能や検索機能の向上で競合が激しくなってお り、昨年ソニーは事業から撤退。パイオニアも主力のカーナビ事業が不振で１３年４〜６月期は営業赤字だった。矢野経済研究所によると、１３年の世界のカー ナビ市場は５１７８万台と拡大を続けるが、スマホと競合する低価格のカーナビは前年比６．７％減となる見通しだ。
◇生き残りのカギは「連携」
調査会社ＢＣＮによると、今年７月のコンパクトデジカメの販売台数は３年前の同月と比べて約３割減、携帯音楽プレーヤーも同約４割減と急速に縮んだ。携帯音楽プレーヤーではパナソニックや東芝がすでに撤退し、市場は米アップルとソニーの２社に集約されつつある。
ＢＣＮの森英二アナリストは「デジタル機器は専用品としてスマホと差別化を図るか、スマホとの連携ができるかがカギだ」と指摘する。例えば、無線ＬＡＮを使って撮影した写真をその場でスマホに送り、フェイスブックなどに転載できる機能があるデジカメも売れているという。
電子書籍専用端末の苦戦の背景にもスマホがある。調査会社ＭＭ総研（東京都港区）によると、１２年度の専用端末の出荷台数は４７万台、１３年度予想も５２万台と急拡大は見込めない。
スマホの大画面化や電池の長寿命化で専用端末の意義は薄れている。東芝は自社の電子書籍専用端末でなくても、インターネットで電子書籍が購入できるサービスを今年４月から開始した。サービスの幅を広げるのが狙いで、自社端末による囲い込みよりも、スマホの取り込みに軸足を移している。
◇キーワード・スマートフォン
通話やメールだけでなく、インターネットや動画を見られる多機能携帯電話。大画面化やデータ容量の増加が進み、機能が高度化した。従来の携帯電話もカメラ機能を備えていたが、スマホの登場で高画質化が進んだ。
アプリと呼ばれる応用ソフトを取り込んで機能を追加できるのも特徴。地図からゲームまで種類も幅広く、米アップルの端末ｉＰｈｏｎｅ（アイフォーン）用のアプリは約８０万種類あるとされる。
ＭＭ総研によると、国内のスマートフォンの契約者数は２０１３年度末に５９１５万件に達する見通し。
１４年度末には７１１２万件となり、携帯電話全体の契約者数に占めるスマホの割合が５割超となると見込んでいる。
因みに Ernesto Mr. T は スマートフォンどころか携帯電話も持ったことがありません｡
